介護用品はどこまで介護保険で買える?|レンタル・購入・ネット通販の使い分け

介護保険の相談を表す書類、住宅、車椅子、手すり 介護費用・制度

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「介護用品はネットで買う前に、介護保険が使えないか確認した方がいい」と聞いたことはないでしょうか。実際、車いすや介護ベッドをネット通販で買ってしまい、あとから「レンタルできたのに」と気づくご家族は少なくありません。

この記事では、回復期リハビリテーション病院で働く作業療法士が、介護保険で借りる物・買う物・自費でネット通販で買う物の見分け方をまとめます。

結論:3つに分かれます

  • 借りる(福祉用具貸与):車いす、介護ベッド、手すり、歩行器など。毎月レンタル料を払い、自己負担は1〜3割
  • 買う(特定福祉用具販売):ポータブルトイレ、入浴用のいすなど、肌に直接触れて他人と使い回しにくい物。年間10万円まで、自己負担1〜3割
  • 自費で買う:自助具(介助箸、太柄スプーンなど)、滑り止めマット、衣類など。介護保険の対象外なので、ネット通販が手軽で安く済みます

価格だけで保険の対象かどうかは判断できません。対象は、制度上の種目や本人の状態、利用条件によって決まります。

1. 介護保険で借りられる物(福祉用具貸与)

介護保険では、繰り返し使える用具は原則レンタルです。対象は次の13種目です。

種目主な対象者
手すり(工事を伴わないもの)要支援1から利用可
スロープ(工事を伴わないもの)要支援1から利用可
歩行器要支援1から利用可
歩行補助つえ(松葉づえ、多点杖など)要支援1から利用可
車いす・車いす付属品原則、要介護2以上
特殊寝台(介護ベッド)・付属品原則、要介護2以上
床ずれ防止用具・体位変換器原則、要介護2以上
認知症老人徘徊感知機器原則、要介護2以上
移動用リフト(つり具を除く)原則、要介護2以上
自動排せつ処理装置便の処理機能があるものは要介護4・5

押さえておきたい点

  • 手すり・スロープ・歩行器・つえの4種目は、要支援1から使えます。軽度のうちから転倒予防に使えるということです
  • 車いすや介護ベッドは原則要介護2以上ですが、状態によっては例外的に認められる場合があります。ケアマネジャーに相談してください
  • レンタルなら、体の状態が変わったときに別の機種へ交換できます。買うより借りる方が良い場面が多いのは、この点が大きいです

2. 介護保険で買える物(特定福祉用具販売)

従来から購入対象となっているのは、入浴や排せつに使う物など、貸与になじみにくい6種目です。これに加え、2024年4月からは一部のスロープ・歩行器・歩行補助つえが、貸与と販売の選択対象になっています。

  • 腰掛便座(ポータブルトイレ、便座の高さを補う物、立ち上がりを助ける物など)
  • 入浴補助用具(入浴用いす、浴槽用手すり、浴槽内いす、入浴台、すのこなど)
  • 簡易浴槽
  • 移動用リフトのつり具の部分
  • 自動排せつ処理装置の交換可能部品
  • 排泄予測支援機器

購入のルール

  • 支給の上限は、1人あたり年間10万円(4月から翌年3月まで)。この枠内で費用の7〜9割が支給され、自己負担は1〜3割です
  • 10万円を超えた分は全額自己負担になります
  • 指定を受けた特定福祉用具販売事業者から買う必要があります。ここが最も間違えやすい点で、同じ商品でもネット通販で買うと保険の対象外になることがあります
  • 支払い・申請方法には、いったん全額を支払い、後から申請して払い戻しを受ける「償還払い」などがあり、自治体によって取扱いが異なります

2024年4月からは、固定用スロープ、歩行器(歩行車を除く)、つえの一部について、借りるか買うかを選べるようになりました。長く使う見込みがあるなら購入、状態が変わりそうならレンタルが向きます。

3. 自費で買う物(ネット通販が向いている物)

介護保険の対象にならないのは、次のような物です。ドラッグストアやネット通販で買います。

  • 食事の自助具:介助箸、太柄スプーン、すくいやすい皿、滑り止めマット
  • 更衣の自助具:ボタンエイド、ソックスエイド、長柄の靴べら
  • 衣類:前開きの服、着脱しやすい靴
  • 日用品:紙おむつ、おしり拭き、使い捨て手袋(紙おむつは自治体独自の助成対象になる場合があります)
  • 工事を伴う手すり:壁に取り付ける手すりは、レンタルではなく住宅改修の対象です。支給限度基準額は原則20万円で、転居や要介護状態区分が一定以上重くなった場合には例外があります

こうした物は数百円から数千円のことが多く、保険や自治体独自の助成の対象外と確認できた物は、ネット通販も選択肢になります。品ぞろえも通販の方が豊富です。

自助具の具体的な選び方は、次の記事で紹介しています。

関連記事:箸・スプーンが使いにくくなった親に|自助具の選び方/片麻痺の親の着替え|手順と自助具の選び方

買う前に確認したいこと

まずケアマネジャーに相談する

福祉用具貸与・販売を介護保険で利用したい場合は、まずケアマネジャーや地域包括支援センター、福祉用具専門相談員に相談してください。「これを買おうと思う」と伝える前に、「こういうことに困っている」と伝えてください。用具そのものではなく別の解決策が出てくることもあります。

入院中・リハビリ中なら、担当者に聞くのが確実

退院前には、自宅の環境に合わせて必要な用具を検討します。実際に体を見ている作業療法士や理学療法士に相談すると、その人に合った物を選べます。

ネット通販で買う前のひと呼吸

保険や自治体独自の助成の対象外と確認できた自助具は、ネット通販も選択肢です。一方、数万円する入浴用のいすやポータブルトイレは、保険が使えた可能性があります。高額な介護用品を買う前には、一度ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に確認すると決めておくと、無駄な出費を防げます。

トイレ用品については、ポータブルトイレ・補高便座の介護保険と選び方もご覧ください。

入浴用品については、シャワーチェア・浴槽用手すり・バスボードの介護保険と購入手順もご覧ください。

まとめ

  • 繰り返し使える高価な用具(車いす、介護ベッド、手すり)は借りる
  • 入浴・排せつ用の用具は買える。年間10万円まで、指定事業者から
  • 自助具や日用品は自費。ネット通販が手軽で品ぞろえも豊富
  • 迷ったら、ケアマネジャーかリハビリ担当者に相談する

制度は改定されることがあります。最新の内容は、お住まいの市区町村の窓口か担当のケアマネジャーにご確認ください。参考:厚生労働省「福祉用具・住宅改修」

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