車いすは介護保険でレンタルできる?要介護1の例外・費用・選び方

日本の居間に置かれた介護用の自走式車いす 介護費用・制度

退院後の移動に車いすが必要そうでも、急いでネット購入する必要はありません。介護保険では、車いすと一部の付属品を福祉用具としてレンタルできる場合があります。

ただし、原則の対象となる要介護度や、要介護1以下で利用できる例外条件があります。また、座面の幅や高さが合わない車いすは、移乗のしにくさや姿勢の崩れにつながります。回復期リハビリテーション病院で働く作業療法士の視点から、制度と退院前の確認点を整理します。

先に結論

  • 車いすと対象となる付属品は、介護保険でレンタルできます。
  • 原則として要介護2以上が対象です。
  • 要支援1・2、要介護1でも、日常的に歩行が難しいなど一定の条件で例外給付の対象になる場合があります。
  • 退院前にケアマネジャー、作業療法士・理学療法士、福祉用具専門相談員へ相談してください。

車いすは介護保険でレンタルできる

車いすは、介護保険の「福祉用具貸与」の対象です。制度上の対象には、自走用標準型車いす、介助用標準型車いす、普通型電動車いすがあります。

車いすと一体的に使用するクッションや電動補助装置なども、条件を満たせば「車いす付属品」としてレンタル対象になります。すべてのクッションや市販用品が対象になるわけではないため、契約前に福祉用具貸与事業者へ確認してください。

対象者は原則として要介護2以上

車いすと車いす付属品は、原則として要介護2以上の方が介護保険レンタルの対象です。要支援1・2、要介護1の方は、通常は給付対象外とされています。

要介護1以下でも例外になる場合がある

軽度者でも、次のような状態に該当すると、例外的に介護保険でレンタルできる場合があります。

  • 日常的に歩行が困難な方
  • 日常生活の範囲で、移動の支援が特に必要と認められる方

要否は、要介護認定の基本調査結果、主治医から得た情報、サービス担当者会議を通じたケアマネジメント、市区町村の確認などに基づいて判断されます。「要介護1だから絶対に借りられない」「退院時に車いすを使っているから自動的に対象になる」とは限りません。

自己負担はレンタル料金の1〜3割

介護保険が適用されると、月額レンタル料金の1〜3割を利用者が負担します。負担割合は所得によって異なり、料金は車いすの種類や機能、付属品、事業者、地域によって変わります。

見積もりでは、車いす本体とクッションなどの付属品が別料金か、毎月の自己負担はいくらか、点検や交換がどこまで含まれるかを確認しましょう。

購入よりレンタルが向いている理由

  • 身体機能の変化に合わせて機種を変更しやすい
  • 座面の高さや幅、クッションを調整しやすい
  • 定期点検や不具合時の対応を受けられる
  • 歩行が改善し、歩行器・歩行車へ変更するときにも返却できる

退院直後は、歩行能力や介助量が変化しやすい時期です。病院で使っていた車いすと同じ見た目でも、座面高、タイヤ位置、肘掛けや足台の形が違うと、動きやすさは大きく変わります。

自走式・介助式・電動の違い

自走式車いす

大きな後輪に付いたハンドリムを本人がこいで移動するタイプです。片麻痺の方では、非麻痺側の手と足で操作することもあります。足が床に届く座面高か、まっすぐ進めるか、ブレーキ操作ができるかを確認します。

介助式車いす

介助者が後ろから押すことを前提としたタイプで、後輪が小さく、折りたたんだときに比較的扱いやすい物があります。本人が自分で移動する機会を減らさないよう、使用場面を明確にすることが大切です。

電動車いす

手元の操作装置などで走行します。操作能力だけでなく、認知・視覚機能、屋内外の通路、坂道、充電場所、交通環境まで含めた安全確認が必要です。試乗と専門職の評価を行い、自己判断で選ばないでください。

退院前に確認したい8項目

  1. 座面の幅:狭すぎて圧迫されず、広すぎて姿勢が崩れないか。
  2. 座面の高さ:足でこぐ場合に足底が届き、立ち上がりや移乗もしやすいか。
  3. クッション:座位姿勢、皮膚トラブルのリスク、ずれやすさに合っているか。
  4. 肘掛けと足台:跳ね上げ・取り外しが必要か。移乗を妨げないか。
  5. ブレーキ:本人と家族が確実に操作できる位置と固さか。
  6. 家の通路:玄関、廊下、扉、トイレ、食卓を通れる幅があるか。
  7. 段差と方向転換:敷居や玄関段差を越えられ、室内で回転できるか。
  8. 車への積み込み:外出に使う場合、家族が安全に折りたたみ・持ち上げできるか。

生活の中で麻痺側を使う機会を増やすことは、廃用予防や今後の機能改善につながります。安全を守りつつ、麻痺側の手を肘掛けに置く、立ち上がりで両足を使うなど、本人の機能を活かせる環境を作業療法士と相談してください。

レンタル開始までの流れ

  1. 退院前にケアマネジャーへ相談する
  2. 作業療法士・理学療法士に移動・移乗方法を確認する
  3. 自宅の通路幅や段差、使用場所を確認する
  4. 福祉用具専門相談員と機種・付属品を選ぶ
  5. 試用して、座り心地と操作性を本人・家族で確認する
  6. 納品後も身体状況に合わせて調整・見直しを行う

安全に使うための注意点

  • 乗り移る前に左右のブレーキをかける
  • 足台に足を乗せたまま立ち上がらない
  • 衣服や手指をタイヤ・ブレーキ・可動部へ巻き込まない
  • クッションを替えたときは、座面高と足台の高さも見直す
  • 長時間座る場合は、姿勢と皮膚の状態を定期的に確認する

車いすは単なる移動手段ではなく、日中の姿勢や活動量にも影響する道具です。合わない物を我慢して使わず、違和感や皮膚の赤み、操作のしにくさがあれば早めに相談してください。

ネット購入を先走らない

安価な車いすをネットで見つけても、退院前に先走って購入しないでください。幅や高さが数センチ違うだけでも、足こぎ、立ち上がり、トイレへの移乗、家の中の通りやすさが変わります。

病院で実際に使っている車いすの種類と設定、退院後に必要な機能を作業療法士へ確認するのが一番確実です。機能面が足りているか、介護保険レンタルの対象かを確認してから決めましょう。

まとめ

車いすと対象付属品は、原則として要介護2以上で介護保険レンタルを利用できます。要介護1以下でも、日常的な歩行が難しいなど一定の条件では例外給付の対象になる場合があります。

要介護度だけで判断せず、本人の移動能力、移乗方法、自宅環境に合う一台を選ぶことが大切です。退院前にケアマネジャー、病院のリハビリ職、福祉用具専門相談員で情報を共有してください。

参考にした公的情報

※本記事は一般的な情報です。介護保険の適用、例外給付、自己負担額は本人の状態や自治体、契約内容によって異なります。必ず担当のケアマネジャー、市区町村、福祉用具貸与事業者へ確認してください。

タイトルとURLをコピーしました