※この記事にはプロモーション(広告)が含まれています。
「シャワーチェアは介護保険で買えるのか」「ネットで安い物を注文してもよいのか」と迷うご家族向けに、対象となる入浴補助用具と購入前の手順を整理します。
結論からいうと、シャワーチェアは「入浴用いす」として特定福祉用具販売の対象になり得ます。ただし、対象商品を指定事業者から購入し、必要な手続きを行うことが前提です。楽天市場などで先に購入すると、介護保険の給付を受けられない可能性があります。
介護保険の対象になり得る入浴補助用具
厚生労働省が定める「入浴補助用具」には、次の用具が含まれます。
- 入浴用いす(シャワーチェア)
- 浴槽用手すり
- 浴槽内いす
- 入浴台(浴槽の縁にかけて出入りを補助する物)
- 浴室内すのこ
- 浴槽内すのこ
- 入浴用介助ベルト
商品名に「介護用」と書かれているだけで、すべてが対象になるわけではありません。製品の機能、販売事業者、本人に必要な理由を確認します。一般的な浴室用滑り止めマットは、この一覧の「すのこ」と同じ扱いになるとは限らないため、自治体へ確認してください。
支給限度額と自己負担
福祉用具購入費の支給限度基準額は、同一年度で10万円です。利用者負担は所得などに応じて原則1〜3割で、一般的にはいったん購入代金を支払い、申請後に保険給付分が払い戻されます。自治体によって申請方法や必要書類が異なるため、購入前の確認が必要です。
購入までの手順
- ケアマネジャーまたは地域包括支援センターへ相談する
- 作業療法士などと入浴動作・浴室寸法を確認する
- 指定を受けた特定福祉用具販売事業者へ相談する
- 本人に合う商品を選び、必要な説明を受ける
- 自治体の方法に従って購入・申請する
退院前であれば、病院で使用している物と同じ型や機能が必要かを担当の作業療法士へ確認してください。先に買わず、本人が立ち座りや浴槽への出入りを安全に行えるかを試すことが重要です。
楽天などのネット通販で買う前の注意
価格が安くても、指定事業者以外から購入した商品は介護保険の対象にならないことがあります。特にシャワーチェア、浴槽用手すり、バスボードは、まず介護保険を使えるか確認してください。
介護保険を利用しない、自費で購入すると決めた場合でも、次の点を確認します。
- 本人に必要な座面高、背もたれ、肘掛けがあるか
- 浴室・浴槽の幅や材質が商品の条件に合うか
- 介助者が動けるスペースを残せるか
- 返品条件、保証、交換部品を確認したか
自費で購入する場合の商品例
以下は、介護保険を利用しない場合の選択肢をイメージするための商品例です。適合を保証するものではありません。注文前に寸法と使用条件を確認してください。
シャワーチェア
浴槽用手すり
バスボード
浴室用滑り止めマット
入浴動作まで含めて確認する
道具だけでは入浴の安全性は判断できません。浴室への移動、衣服の着脱、濡れた床での立ち座り、浴槽またぎ、身体を拭く動作まで確認します。詳しくは、片麻痺の親の入浴|浴槽・シャワーチェア・手すりの確認ポイントをご覧ください。
まとめ
- シャワーチェアや浴槽用手すりは介護保険の購入対象になり得る
- 同一年度の支給限度基準額は10万円
- 指定事業者と必要な手続きを購入前に確認する
- ネット通販で先に購入すると給付対象外になる可能性がある
- 病院で本人の動作と必要な機能を確認してから選ぶ

